Posts Tagged ‘安全保障’

日本の国防は、アジアの平和の上に成り立ちます。

アジアが戦乱の中にあって、日本だけが平和であるということが、交通の便が悪かった時代はいざ知らず、これだけ文明が発達した現代において成り立つでしょうか?

仮に成り立ったとしても、そういう日本が、アジア、あるいは世界からどのように見えるでしょうか?

実質世界第2位の経済大国でありながら、アジア情勢に何らコミットせず、責任を負おうともせず、“一国平和主義”を貫こうとするならば、自分のことしか考えていない、極めてエゴイスティックな国家に見えるでしょう。

これは、卑怯な振る舞いを卑しむ日本の民族精神に反するものでしょう。

前稿でも述べた通り、戦争ならばすべて悪、ということはありません。また、日本が軍事力を持てば必ず(侵略)戦争を起こすという考えも、日本が起こす戦争は必ず悪であるという考えも、論理的ではありません。

日本民族は断じて悪魔の化身のような民族ではありません。

本来、日本民族は、前述の通り、卑怯未練な振る舞いを何より忌避する、誇り高く、高貴な民族であると思うのです。

先の大東亜戦争で、欧米列強の植民地支配からのアジアの解放と人種差別政策の撤廃を掲げて戦い、それを実現したことは、世界史上で特筆されるべき偉大な功績です。

しかし、欧米にすれば自分たちが非道であったことを認めることになりますから、容易に認め難いことだと思いますが。

ベトナムやフィリピンのような小さな国(と言っては失礼かもしれませんが)でさえ、懸命に、というか必死に、中国の無道に対して抵抗しています。

日本は(好むと好まざるとにかかわらず)大国になってしまっているのですから、大国としての責任、義務を果たさなければなりません。

かつてのアメリカ合衆国が、小国の間は“モンロー主義”で通せましたが、大国になったら、日露戦争の調停に乗り出したように(セオドア・ルーズベルト大統領)、アジアの平和の調停者とならねばなりません。

習近平氏が言うように、アジアの安全保障を中国中心にやるようなことになったら、それはナチス・ドイツの再来と言ってよく、アジアが全体主義に席巻されることになります。

そのような統制・抑圧からアジアを守る、自由と平和、繁栄の守護神となること。これが神の国・日本が担うべき使命であると信じます。


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「脱原発」を争点にしようとする東京知事選候補者。

普天間基地の辺野古への移設を阻止するという沖縄県名護市長。

「地方分権」の流れと軌を一にしていると思われますが、「国家」なるものを「悪」と見なし、中央政府が大きな力を持つことは国民を圧迫し、不幸にするという思い込みが強くある、ないしは”洗脳”がなされている、と見るべきでしょう。

しかし「東日本大震災」のような大地震や大津波など、予測不能な巨大な災害に見舞われたとき、地方自治だけではどうにもならないことを、私たちは目の当たりにしたのではないでしょうか。

そういうときだけ、中央政府に責任を覆いかぶせようとするのは、ワガママな子供の論理です。

エネルギー政策、国防・安全保障政策は、(地方の意見なんか聞かなくてもよい、という意味では決してなく)地方だけではなく国家全体の課題であり、故にこそ、中央政府に権限と責任があるのは当然すぎるぐらい当然のことです。また政府は、たとえ地方の反対があろうと、国家全体の利益になるならば、そのことをきっちりと説明し、断行する胆力をもたなければなりません。

さらに、今の教育やマスコミの論調では「中央集権」=悪、といった取り上げ方に見えますが、これもいわゆるカッコ付きの、間違った「常識」ではないでしょうか。

聖徳太子の時代、中大兄皇子の時代、鎌倉幕府の時代、さらに明治維新以降、中央集権制を敷く(強化する)ことによって、あるいは大陸と対等な関係を結ぼうとし、あるいは大陸からの侵略に備えようとしました。

平和な時はいざ知らず、国家的な危機のときには、中央集権制が有効なのではないでしょうか。

昨日は、野々市市新庄にて、辻立ちをさせていただきました。

野々市市新庄2丁目交差点にて

野々市市新庄2丁目交差点にて

下記をクリックすると、27日の辻立ちの動画をご覧いただけます。

↓ ↓ ↓

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野田改造内閣が発足しました。

内閣の顔ぶれを見れば、当然のことながら、増税を政策優先課題としていること明らかです。
岡田副総理は増税に向けた司令塔とのことです。
ほんとに増税は”不退転”なんですね。

安全保障やデフレ脱却など、”不退転”でやるべきことは他にあります。

北朝鮮は3代目が後を継いだのに、それに対する警戒感というか緊張感がもっとあってよいと思いますが、そのようなものはほとんど感じられません。
有事を想定して対策を立てておくことは、国家が最優先でやるべきことでしょう。

問責決議を受けた山岡氏の後任の国家公安委員長兼拉致問題担当大臣に松原仁氏をあてたのはよいとして、一川氏の後任防衛大臣に、田中直紀氏とは、意味が分かりませんね。
たまたま私がテレビを見たとき、防衛大臣の紹介のところで田中真紀子氏が映ったので、一瞬まさか…と思いましたが、ご主人の方でした。
いずれにしても一川氏同様、安全保障問題は素人と言ってよいでしょう。

普天間基地移設問題は優先順位がかなり低いというメッセージを送ってしまっています。
日米関係も難しくなりかねません。

税と社会保障の一体改革といったって、税率を上げても経済成長しなければ、いずれジリ貧です。
そして20年にわたるデフレ不況で、税率が上がればますます財布のひもが固くなり、消費が冷え込むことは見えています。
かくて税収は減り続けます。

結局、国民の財産を政府の監視下に置こうとするものです。
そしてこれは、私有財産の否定につながるものです。
これを国家社会主義と呼んでいるのです。

せっかく富を創造しても民間の資本に還元せず、税という名目で国民から収奪して、それを社会保障として分配する。これは、経済が成長しない、失敗パターンです。
国民は貯蓄もままならず、何より私有財産をはじめとして自由が抑圧されていきます。
国家経営のスタイルとして失敗パターンであることは、旧ソ連や東独、北朝鮮などの社会主義国家の破たんが証明しています。

内閣改造をしたところで、本質的に、内憂外患満載の国難には変わりありません。

まずは、増税断固反対、そして一見保守、その実国家社会主義者の野田首相の退陣を強く求めていきたいと思います。

きょうは、野々市市と加賀市で辻立ちをしてまいりました。
時折氷雨が降るとても寒い日でしたが、きょうもサポーターの皆さまが駆けつけてくださいました。
ほんとうにありがたいです。頭が下がります。

日本悲観論に負けることなく、明るい未来を開き、世界のリーダーとしての責任を果たせる国家をつくるため、全力を尽くしてまいります。

野々市市新庄2丁目交差点

野々市市新庄2丁目交差点


加賀市上河崎町 イオン加賀の里前

加賀市上河崎町 イオン加賀の里前


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こんばんは!
みやもとさとしです。

このままでは、もうほんとうに日本がメルトダウンしてしまいそうです。
居ても立ってもいられず、夕方、小松市内に向かいました。

小松市の某図書館に新聞を閲覧に行かれた方が、
他の全国紙は置いてあるのに、産経新聞だけなく、
問い合わせたところ、
「経費節減のため購読していない。
読みたければ、市役所に行ってください」
と言われたと憤慨しておられたそうです。

5大紙と言われる他の4紙は置いてあるのに、
産経新聞だけ取りやめるというのは、
何か隠れた意図があると思うのは私だけでしょうか?
「小松市がんばれ!」という思いを込めて、
辻に立ちました。

辻立ちでは、引き続き見苦しい延命を図る菅首相を徹底糾弾いたしました。

「脱原発」は一見、よさそうに聞こえ、賛同する人々が多いと思いますが、
確実に国家衰退へとミスリードいたします。

国民の皆様が一番恐れていることは、放射能だと思います。
これに関しては、The Liberty webに、札幌医大の高田純教授の調査レポートが掲載されています。
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=2274

札幌医大教授・高田純先生は放射線防護学がご専門で、
このたび福島県内で、放射性のヨウ素とセシウムについて、
住民の外部被曝と内部被曝の線量を調査されました。
高田教授はこれまで、チェルノブイリ事故後の周辺3カ国や、
ソ連のセミパラチンスク核実験場とその周辺、
マーシャル諸島・ビキニ環礁での核爆発の影響を受けたマーシャル諸島などを訪れ、
住民の健康被害について調査して来られた方だそうです。

その高田教授が、今回の福島について、安全宣言をされています。

エネルギー、電力の安定供給と経済繁栄の観点からも、
また、安全保障上の観点からも、
日本は決して原子力発電およびその技術を捨ててはいけません。
必要以上に核を恐れることは、核兵器を持っている危険な隣国に、アドバンテージを与えることになります。
また、原発の存在自体が、「いつでも核兵器に転用できるぞ」というメッセージを送ることになり、
(実際は核兵器を作らなくても)それ自体が抑止力になります。

今回の事故を機に世界一の原発技術でさらに安全な原発を開発し、
世界のエネルギーの安定供給と世界平和へと貢献するチャンスです。

耳に聞こえの好い政策を振りかざし、
亡国へと導こうとしている菅首相には、
強い反省を促すとともに、即時退陣を要求いたします。

小松市長田南交差点にて

小松市長田南交差点にて


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侵略の危機

歴史的にも、また国際法上も、わが国固有の領土であることは疑いのない尖閣諸島が、200年遅れてきた帝国主義国家・中国に、掠め取られようとしている。

このことは、今回の尖閣諸島での中国漁船による公務執行妨害、その事件に対する、中国側の高飛車な態度、そして拘束していた船長を、「今後の日中関係を配慮して」(那覇地検・鈴木亨次席検事)、釈放したことで、かなり現実的になった。

中国の言い分は、無茶苦茶である。
中国内においては、そのように洗脳し、通用する理屈であっても、国際的には通用しない。
そのような国に対して、弱みを見せては絶対にいけない。

結局、中国の脅迫に対して、日本政府が膝を屈したということか。

民主党政権の外交・安全保障政策のなさは、われわれ幸福実現党が、昨年の政権交代以前から警告していたことだが、そのことが普天間基地移設問題に続いて、さらに明らかになった。

毅然とした態度を

私たちは、日本政府に毅然とした態度を期待していた。
民主党・現政権にそれを期待するほうが、間違っていたというべきかも知れないが。

毅然とした態度とは、日本の領土と、国民の生命・安全・財産を守り抜くという、国家の強い決意を示すものでなければならない。
それには、一定の軍事力を含むところの強制力の行使も辞さない、という覚悟が(当たり前だけれども)必要だ、という当たり前の事実に気がついたというなら、この事件も、意義があったと見るべきかもしれない。

しかし、日本が植民地になってからでは遅すぎる。
取り返しがつかないのだ。

日本が毅然とした態度をとるということは、日本だけでなく、韓国や台湾などの東アジア諸国も日本に期待していたことだと思う。
覇権主義・軍拡路線をひた走る中国の横柄さには、他のアジア諸国も辟易としていることだろう。

安全神話からの脱却

日本人も、もうそろそろ、「空気と水と安全はタダ」(空気と水は、近年必ずしもそうではないかもしれない)、「自由と民主主義と平和はタダ」という迷妄から脱却しなければならないだろう。
これらは、不断の努力なしには、手に入れることも、維持することも困難なものである、という普通の、国際常識に目覚めなければならない。

現実にわが国の平和と安全が脅かされる状況において、かつ日本が直ちに自主防衛することが困難な現状では、どうしてもアメリカとの同盟関係、そしてそれをより強固なものにしてゆくことは不可欠である。
こんなときに、米軍基地は出て行ってほしい、などというのは、自殺行為である。

これから中国船が、大手を振って、大量に、頻繁に尖閣諸島沖に来る可能性は高いだろうから、海上保安庁の巡視艇や海上自衛隊の艦艇を増派し、領海侵犯に対処するとともに、南西諸島には陸上自衛隊を増強する必要があるだろう。

「地域主権」の危険性

また、「地域主権」を声高に叫ぶ菅政権だが、この考え方も注意しなければならない。
こと外交・安全保障に関する判断を、「民意」の名の下に、沖縄県民にゆだねるのは、中央政府としてあまりにも無責任である。
国家の指導者がリーダーシップを失っては、国家は解体してゆくしかない。

片務性の強い日米同盟

さらに、当面は日米同盟を強化することでしのいだとしても、片務性の強い現在の日米安全保障条約の下では、たとえば今回のように、尖閣諸島問題だけで、アメリカの軍事的プレゼンスを期待するのは益々難しくなるだろう。
アメリカの若者は、沖縄の基地に赴任するに際して、日本人のために命を賭けることを宣誓して来るという。
アメリカ兵が日本人のために血を流しても、日本の自衛隊は、アメリカ人のために血を流さない(流せない)では、どうして日本を守ってくれるのか。
これほど虫のいい話はないではないか。

避けられない集団的自衛権、憲法改正論議

この先、少なくとも集団的自衛権の行使、さらに言えば、憲法9条改正についても、どうしても避けて通れない議論になってくるだろう。

「自虐史観」の毒水

それにつけても、この一連の中国の態度、それに対するわが国の対応を見るに、「自虐史観」の流す毒水、害悪が、どれほど大きいことかと改めて感じざるを得ない。

中国においては、反日的教育によって、国内の不平不満の矛先を、日本に向けさせる、というのは国家戦略としてとりうるということは理解できる(そういうやり方は容認はできないが)。

しかし、日本がわざわざ自国を殊更に卑下し、自国民を貶めるような教育・洗脳をする必要がどこにあるのか。
これが、日本人の持つ、(ニセモノの)謙虚さカルチャーと一体となって、自国民の誇りと自信を奪い、自由と自助努力、そして繁栄の精神を損ねていると感じる。

もうそろそろ、この自虐史観からも脱却しなければいけない。

求められる「宗教立国」

日本が軍事力を持つと、必ず軍国主義国家となって、近隣諸国を侵略する、などということは、21年連続して10%以上の軍拡をやり、核ミサイルも何百発も持っており、実際に帝国主義的拡張路線をとっている国に言われるべき筋合いはまったくないのだ。

日本はそんな国ではない。サムライの国であり、正義や礼節を愛する国である。
もともとは仏教や神道、儒教が長く国の背骨となってきた宗教的精神にあふれた国であり、慈悲を具現化する国家である。
これぐらいのことはきっちりと言ってやるべきだ。

そして、日本は、真の意味での世界のリーダー国家となって、世界の平和と繁栄のために、主導的な役割を果たすべきだ。
そのためには、どうしても、宗教的精神が、国家の精神的支柱として必要だ。
これなくしては、どうしても唯物論的な価値観に流され、この世での生存のみを尊しとする思想になってしまう。
己の命を賭してでも守るべき、崇高なものは、やはりある。
これが、人間と動物とをわける、根源的なものだからだ。

「日本よ、世界のリーダーたれ」―。
日本のみが、世界の希望なのだ。


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標記の声明を、同志である村田純一さんと連名で出させていただきました。

私たちが夏の衆院選の活動から一貫して訴えていた国難が、顕在化してきました。

日米同盟は最大の危機を迎えました。

一刻も早く、何らかの手を打たなければと思い、

多くの皆さまも訴えて来られたように、私も会って語れる人には語り、ブログで訴えてきたし、辻立ちでも訴えてきました。

だが、それだけでは、まだまだ届かない。

現時点で、いろんな利害を捨てて、自分自身で責任をとれる範囲で最大限のことをやろうと。

その結論のひとつが、この声明文です。

取り急ぎ、「日米関係がこれ以上悪化しないように願って」のカウントダウンブログパーツを使って下さった村田純一さんに声をかけ、賛同していただいたので、連名という形で声明を出させていただきました。

これだけでもまだまだささやかな声とは思いますが、もちろんこれだけで終わるつもりはありません。

できる限りのこと、いや、できないと思うことでも、「やってみよう」と思って、アイデアを出していきたいと思います。

正義の声が、必ずや、天と人とを動かすことを祈って。

声明文の内容は、以下の通り。
1996年、日米両政府は、普天間に替わる代替施設が運用可能になった後、普天間基地を日本に返還することで合意した。
その内容は、日米双方、極東の事情を踏まえ、周辺住民に最大限に配慮した結果の合意である。
  1. 自民党政権下の合意とはいえ、単なるアグリーメントではなく、民主党への政権交代した後も、当然継続されるべき合意である。
  2. 本問題は、沖縄県だけの問題ではなく、国家全体の安全保障にかかわる問題である。沖縄県民に対する最大限の配慮をしつつも自治体に対しては、沖縄県民を守る責任と同時に国家への貢献という責務を果たすよう要請すべきである。

返答をこれ以上遅らせることは、日米同盟に深刻な亀裂を生ぜしめ、我が国の安全保障上、極めて重大な危機をもたらすものである。
よって、政府に対して、次のことを求める。

日米両国が既に合意した内容で、再合意すること。

できないならば、現政権は日本国の最重要な国益よりも、政権維持を選択したものと自らを恥じ、内閣を即刻総辞職していただきたい。

2009年12月15日

宮元智・村田純一

普天間基地移設問題の日米合意に基づく
早急な返答を求める声明

1996年、日米両政府は、普天間に替わる代替施設が運用可能になった後、普天間基地を日本に返還することで合意した。
その内容は、日米双方、極東の事情を踏まえ、周辺住民に最大限に配慮した結果の合意である。

  1. 自民党政権下の合意とはいえ、単なるアグリーメントではなく、民主党への政権交代した後も、当然継続されるべき合意である。
  2. 本問題は、沖縄県だけの問題ではなく、国家全体の安全保障にかかわる問題である。沖縄県民に対する最大限の配慮をしつつも自治体に対しては、沖縄県民を守る責任と同時に国家への貢献という責務を果たすよう要請すべきである。

返答をこれ以上遅らせることは、日米同盟に深刻な亀裂を生ぜしめ、我が国の安全保障上、極めて重大な危機をもたらすものである。
よって、政府に対して、次のことを求める。

日米両国が既に合意した内容で、再合意すること。

できないならば、現政権は日本国の最重要な国益よりも、政権維持を選択したものと自らを恥じ、内閣を即刻総辞職していただきたい。

2009年12月15日
宮元智・村田純一

(トップページに掲載)


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