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1月 13th, 2017 | 
Author: タイトルは、新年の決意です(笑)。いや、笑い事ではありません。本気です。
これからの時代、「努力」「根性」「忍耐」が道を切り拓き、成功を生み出す原動力になります。
古臭い価値観と思われるかもしれませんが、普遍的な真理ではないでしょうか。
国家レベルにおいても、個人においても、まずは他者を頼るのではなく、自らの自助努力によって道を切り拓こうとすることが大切です。
J.F ケネディの「国家があなたがたに何をしてくれるかを問うなかれ。あなたがたが国家に対して何ができるかを問おうではないか」は、けだし名言と思うのです。
補助金や社会保障バラマキばかりやってるような国ではなかなか言うのも行なうのも難しいことですが。
でももう年金など頼れない時代に来ています。
「変革」を恐れてはいけません。
今朝は、白山市安養寺北交差点で辻立ちを致しました。
3日連続の辻立ちで、今週は少々寝不足気味で道中ちょっと眠かったですが、目を醒ますような寒風でした。
下記をクリックすると、動画をご覧いただけます。
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本日１８：３０、再び釈量子党首が来県し、JR小松駅前で共に街頭演説を致します。
党首は公示２日目の６月２３日、地方遊説の第一声を、JR金沢駅兼六園口で発しましたが、この演説後、東京に戻るので、本日が地方遊説の締め括りとなります。
石川で始まり、石川で終わるようなかたちになりますね。
ありがたいことです。
私は本日、生まれ故郷の白山麓を遊説し、白山市・能美市・川北町を遊説しながら小松に向かいます。
時代を変え、時代を創る同志と共に、時代を爽やかに駆け抜けてまいります。
軽減税率の対象に、加工品を含めるか否かで与党内でもめているらしいですね。
生鮮食品だけに絞ると、３千数百億円税収が減り、 加工品も含めると、１兆円減る、という試算らしい。
聞いていてバカバカしくなってきました。
そもそも彼らの論理では、主として社会保障の財源（と、財政再建）のために、消費税率を上げたのではなかったのですか？
税収が減ったら社会保障制度も維持できず、財政再建もままならぬことになりますが、そのことはどう説明するのでしょうか？
おバカ、という言葉が酷すぎるというなら、あまりにも智慧が無さ過ぎやしませんか、と思います。
根本の考え方が間違っている、と断ぜざるをえませんね。
税収を上げるには、税率を上げるしかない、と思っているその考え方が。
要するに、税収を上げたいんでしょう？税率を上げたら税収は一時期増えるかもしれませんが、なぜか消費税導入後、財政赤字は実に”雪だるま式”に増え続けているではないですか。
民を苦しめずに税収を上げるには、景気を良くし、経済の規模そのものを大きくするに及くはありません。
ならば、どうするか。
私なら、生鮮食品だけに限るとか、加工品までとか、ケチくさいことは言いません。
全品（つまりあらゆる商品やサービス）対象に、 一律５％に軽減します。
今よりも軽くしなきゃ、「軽減」の名に値しませんもんね。
実に、公平ですね。手間もかかりませんし。
それも、永久に。
ただし、税率にについては、景気動向を見てさらに下げる可能性もあります。
上げることは永久にありません、と。
これで、不景気はいっぺんに吹っ飛びます。
これくらいは、財務大臣に言ってほしいですね。
昨日は、金沢南後援会の皆様と、挨拶回りとポスター貼りに出かけました。
霊峰・白山が美しく映える、見事な青空でした。
神々も照覧あれ。
民の幸福のために、正義を貫きましょう。
白山市阿手町にて（わが実家近く）
川北町にて。はるかに白山を仰ぐ。
いまこれを書いているのが、３月１３日の午後１１時半ごろです。
北陸新幹線も、もうすぐ、本当にもうすぐ開通ですね。
石川県民として、嬉しい限りです。
苦労に苦労を重ねて来られた先人たち、諸先輩がたのご苦労が、ようやく報われます。
「ストロー現象」なるものを心配する向きもありますが、それは新幹線のせいなどではなく、景気が悪いとそうなるかもしれませんね、ということにすぎません。
安倍政権の経済政策がちょっと（どころかかなり）気にはなるのですが、まあ頑張って参りましょう。
安倍政権の、外交・安全保障や憲法改正の動きに過敏に反応して安倍首相をファシストのようにいう人々には与しませんが、こと経済政策に関して言うと、国家社会主義、全体主義的傾向がけっこうあるのかなあと心配になってしまいます。
まず増税。税金は上げるけど、社会保障制度は守ります、という「大きな政府」志向。
そして企業には給料を上げろ、女性の管理職は何％にしろ、と介入してくる国家統制型経済志向。
さらにはマイナンバー制度。監視されてて幸せですか？
特別機密保護法などよりこちらの方がよほど怖いと思いますが。
国に何もかも頼るのではなく、「小さな政府」でいいから、国民の自主自立、自助努力で繁栄していくのが理想でしょう。
やはり、日本は（放逸を自由と勘違いするのではなく）高貴なる自由の大国となって、繁栄して見せて、世界に範を垂れるべきでしょう。
日本は高貴な国です。高貴な国を支える精神性の中に、古くは「武士道」と呼ばれるものが入っておりました。
こうした精神性を含めた意味を込めて「宗教立国」を提言したいのです。
そして、世界平和と繁栄に貢献するという「高貴なる義務」を果たしたいものだと思います。
北陸新幹線から世界の話になってしまいましたが、そう、北陸が輝くことで、日本を牽引することも決して不可能ではない、と、牽強付会的ではありますが、北陸新幹線「かがやき」のごとく、北陸・石川・金沢、かがやきましょう！
最近の動画です。
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いい国つくろうセミナー(2015.3.8)
2015年2月26日 白山市徳丸交差点(1)
2015年2月26日 白山市徳丸交差点(2)
2015年2月24日 野々市市新庄２丁目交差点
2015年2月24日 野々市市新庄２丁目(後半)
”異次元”という枕詞まで付けて、大胆な金融緩和をやる目的はなんだったでしょうか？
デフレ脱却と景気回復ではなかったですか？
そのために、お金が市場にもっともっと回るようにしなければならないから、「これでもか」という感じで、どんどん金利を下げ続けているはずでしょう。
しかし、一方で、消費税は上げるという。
いま、１０％に上げるか上げないかのせめぎ合いに入りつつあると思いますが、基本的に言って、金融緩和と増税は、ベクトルが真逆です。
納税する金額が増えれば、その分自由に使えるお金の額が少なくなります。つまりは、市場に出回るお金の量は減ります。
一生懸命、蒸気機関車のボイラーに石炭を放り込んで熱を上げても、その燃え盛る石炭に水をぶっかけたら？火力は落ち、下手をすると火は消えて、機関車は止まってしまいます。
「アベノミクス」一巻の終わり。
増税しても消費は拡大するとか、景気は良くなる、といのは、戯言か詭弁としか思えませんね。
「苛政ハ虎ヨリモ猛ナリ」。
近ごろ里山だけでなく平地にもたまにクマが出没します。クマが出ても大騒ぎですが、虎などが出没しようものなら大パニックでしょう。
そんな恐ろしい虎よりも、昔の人は、苛酷な政治を恐ろしがったのです。
刑罰は重く、民を圧迫する、暴虐な政治だ。だけど税金は安い、ということはちょっと考えにくいので、苛政の主な内容は、やはり苛酷な重税だったのでないでしょうか？
もちろん、お役人の中には善良な人がいて、たくさん税金をいただいて、心底国民が安心して暮らせるように配分してあげたいと思っている人もいるでしょうが、それは「大きなお世話」というもの。
重税を課す「大きな政府」は必ず国民の自由を奪い、不幸にしていきます。
増税はアベノミクスを終わらせるだけでなく、国民の幸福を徹底的に破壊します。
人間の幸福にとって最も大切な「自由」を奪うという点で、重税は虎よりも、核兵器よりも猛なり、です。
もう3月も半ばを過ぎ、もうすぐ4月。
ほんとにもうすぐ消費税上がるんですかねー。
実感が湧かないが、上がることは間違いない。
「ガソリン代が上がります」、という広告を見ました。
「消費税が上がりますので、申し訳ありませんが、価格に転嫁させていただきます」というようなことが書かれていました。
「ガソリンスタンドもきびしいよな～。 利益率低いもんな～。しょうがないよな～」と思ったのですが、さらに、
「地球温暖化対策税も上がりますので…」と書かれていて、さすがに頭に来ましたね。
いや、石油業界に対してではなく、政府に。
原発を止めておいて、化石燃料を燃やさざるを得なくしておきながら、温暖化対策税を上げる！？
「温暖化対策税は原発停止と関係なく、それ以前から段階的に上げていく予定でしたから」とか言い訳するんでしょうが、
いや、頭のいい官僚の皆さんは、「原発を止めざるをえなくなったので、温暖化は一層進むと考えられます。だから、温暖化対策税ももっと上げざるを得ませんねー」ぐらい言いかねません。
民主党・野田政権時代、 「上げるというならば、解散して国民に信を問え」と私たちは訴えていましたが、
野田首相(当時)は、「上げると決めてから信を問うんだ」というようなよくわからない論理を振りかざしたのでした。
結局、民主党・自民党・公明党の3党合意で消費増税を決め、そして解散・総選挙、自公が政権の座に返り咲いたのはまだ記憶に新しい。
増税となると、景気回復・デフレ脱却は、どう考えても厳しい。
厳しいけれども、日本が沈没していくことは何としても避けたいので、あの手この手で対応策を打たなければならないですよね。
それで国民ががんばって、景気が良くなったり、良くならないにしても、何とか持ち堪えたりしたら、
「ほ～ら、増税しても景気は良くなった(悪くならなかった)じゃないか～！」
と、さらに増税可能な口実を与えてしまうところが辛い。
とりわけ、「税と社会保障の一体改革」といってるところが曲者。
このまま少子高齢化が進み、労働人口が減り続け、医療費、年金、介護、生活保護、などなど、社会保障費は増大の一途、となれば、社会保障の財源として、消費税は何ぼでも上げられる、上げなくちゃいけないという口実を与えてしまったことになります。
もうがんじがらめ、私有財産全没収、というところまで行き着くかも。
かくして日本は、世界に冠たる、最高の共産主義国家を実現したのでした、というようなことにならないよう、切に祈ります。
そのためには、不人気かもしれませんが、国家百年の計に立ち、もっと自助努力型の社会にし、小さな政府にする、移民を受け入れ、労働人口や富裕層を増やすようにする、などといった政策が必要と思います。
私たちが増税に反対するのは(それだけでなくむしろ減税を主張するのは)、政府の財政赤字、増え続ける社会保障の財源について無責任であるわけでもなく、当然のことながらバラマキとも異なります。
国民が繁栄するために、必要なことだと考えているのです。
繁栄するためには、自助努力、創意工夫が必要です。
自由が抑圧されたところでは、創意工夫は生かされないし、自助努力は報われません。
ゆえに、繁栄のためには自由が保障されることが大前提となります。
あまりに重い税金は、財産を制限する(自由に使えない)ことになり、ひいては私有財産を否定することにつながるからです。
税金はなるべく安く、基本的には小さな政府であるべきです。
重税を課し、大きな政府を作り、国民にばら撒くということは、途中で殆ど付加価値を生まないことであり、経済の成長にはつながりません。したがって財政赤字は結果として増大します(もちろん、国土のインフラ整備や、未来型産業への産業の構造転換をするために資金を投下することなどは、国民の財産となり、将来富を生む源泉になりえます。こうした、短期的にはなかなかリターンが期待できない、従ってなかなか民間ではできない、長いスパンにわたる投資は、政府がすべきでしょう)。
日本の富は、まず第一に、日本国民が持つべきであり、日本国政府があまり奪うべきではありません。
国民全体が豊かになれば、結果として税収は増えてくる。ゆえに、政府の使命は、国民を富ませ、豊かにすることです。基本的にそのように考えるべきだと思います。
「お金が足りないから税金あげるね」というやりかたは、例えば企業が、「わが社は赤字だから、その分、製品の価格に上乗せしますね」と言っているのと同じです。
さらにいえば、このデフレ不況下に、財政赤字を盾に、増税を課し、緊縮財政を布くようなことをすれば、国民の富はさらに奪われ、日本経済は取り返しのつかない悲惨な状況になりかねません。
「震災復興のために増税を」「社会保障のために増税を」と、財務官僚にとっては名目は何でもよいのです。
増税さえできれば、彼らの手柄になるのだから。
省益あって国益なしの一部の財務官僚に見事に洗脳され、「不退転」「ネバー・ギブ・アップ」で増税を叫ぶ野田首相の姿は哀れと言うしかありません。
まず、国民を豊かに、幸福にすることを第一に考えるのが為政者の責務でしょう。
そういう姿勢も気概も全く見えない野田政権には、、一日も早い退陣を願って止みません。
私たちは、日本と、世界の平和と繁栄のために、全力を尽くします。
幸福実現党は、昨年の衆院選に続き、今年の参院選でも議席を獲得することができませんでした。
しかし、あきらめることなく、歩みを止めることなく、立党の志を忘れず、前進し続けてまいります。
惨敗、という厳粛な事実に目をそむけるわけでもなく、
しかし、それにこだわることなく。
考えてみれば、私たちは、現代の「常識」と思われることに、ことごとく逆らうかのごとき考えを持ち、活動をしています。
「宗教政党」であること。
地方議員を持たず、いきなり国政選にチャレンジしていること。
政策が「過激」に見えること。
などなど。
しかしつまるところ、「政教分離」（宗教が政治に関与してはならないかのように誤解されている）があたりまえのような状況のなかにあって、あえて「宗教政党」を名乗っていること。
これに尽きるのかもしれません。
しかしながら、如何に不利であろうと、これはわが党の「党是」ともいえるものであり、これを変更することはもちろん、薄めるようなこともするべきではないと考えます。
減税、小さな政府や、集団的自衛権、憲法9条改正を謳っている点など、政策的には、いわゆる「保守」に分類される、どの保守政党よりも、「保守」的であると思います。
しかしながら、いわゆる「保守」政党と根本的に異なる点は、まさにその精神性にあります。
宗教的精神こそが、国家のバックボーンに必要であり、唯物論・無神論および、それに基づくところの社会主義・共産主義は明らかに間違いであることを闡明している点です。
なぜあえて、この世において不利であること明らかな「宗教政党」を名乗っているのか。
それは真実であり、必要なことでもあるからであると信じております。
世界を見渡せば、イスラム教国は言うまでもなく、欧米諸国も、キリスト教的精神をバックボーンに持っております。
宗教をバックボーンに持たない国など、共産主義国家・社会主義国家・そして日本以外にはありません（日本にもかつてはありましたが、いまは骨抜きにされています）。
この意味でも、「日本は（最も成功した）社会主義国家だ」という評は当たっていると言えます。
しかし、宗教性を持たず、経済的にのみ繁栄する国家は、「エコノミックアニマル」と揶揄され、尊敬されえません。
その意味で、「宗教政党」を掲げる理由は、反社会主義・反共産主義・反唯物論・反無神論を闡明していると言ってよいでしょう。
唯物論・無神論、そしてその思想に基づく国家体制、あるいは社会主義・共産主義体制がどれほど人類を不幸にしてきたことか。
それは、この世における不幸に止まらず、あの世においても、大変な混乱と迷妄、闘争を引き起こしている、という点を、宗教の立場から明らかにしておきたいと思います。
私たちは、無神論者・唯物論者の言論その他の自由は保障されているにもかかわらず、信仰者のそれは必ずしも十分保障されていない現状を、決して容認することはできません。
人として生まれて信仰心なきことは、動物と変わらない、何より恥ずべきことであるということを明らかにしたいと思います。
もちろん、ここで言う「宗教」とは、幸福の科学の教義ですべてを染め上げよう、という趣旨ではありません。
それぞれの良心に従って、自由に宗教を選んでいただけばよいのです。
宗教においても、民主主義の原理は働くのであり、より多くの支持を得た宗教が大をなしてゆくのはごく当然のことです。
宗教もまた、自由市場に任せたらよいと思います。
国政選において2連敗したわが党ですが、
いまの選挙戦のシステム、あるいは枠組み自体にアンチテーゼを投げかけていると言っていいでしょう。
つまり、組織票をベースにして、それにマスコミが誘導する「世論」に浮動票がのっかるというかたちであり、
これは「一人ひとりが、良心に基づいて、候補者、あるいは政党の、政策や人物をじっくり見て、投票している」というかたちには必ずしもなっていないと思います。
あえていえば、真の民主主義として正しく機能していない、ということです。
だから、この枠組み自体を、変えようとする挑戦でもあります。
ここに、私たちの選挙戦の困難の2つ目があります。
つまり、「集票」活動というより、｢啓蒙｣活動とならざるを得ないと言えます。
しかし、真の民主主義政治を日本において実現するためには、こうした啓蒙活動はどうしても必要であり、この世の利権とは直接縁がない、宗教政党こそ、その責務を負うべき立場にあると信じます。
1つ目に、市民権を得ていない、「宗教」を看板に掲げて戦うことの困難さ。
2つ目に、いまの選挙戦の枠組み自体を変えようとする戦いであることの困難さ。
さらに付け加えるならば、世界全体が左傾化してゆく流れの中で、敢えて、「自由」の大切さを説く困難さがあると思います。
いわゆる「福祉国家」と呼ばれる国のあり方は、人に優しいようでありながら、実はそうではありません。
（国家）社会主義へと流れてゆくこの流れは、「自由の死」に向かう方向であり、それは結局のところ、国民全体を不幸にする流れであります。
このことは、いくら繰り返し訴えても十分ということはありません。
ことほど左様に、この国の国民（あるいは世界中の人々がそうかもしれませんが）、あえて厳しい言葉でいえば、「洗脳」されていると言って過言ではありません。
この点については、また筆硯を新たにして述べてまいりたいと思います。
ともあれ、今回の敗戦は、幸福実現党が大をなしていく一里塚であり、これによって怯んだり後退したりすることはあり得ないことを宣言しておきたいと思います。
われらは、最初から横綱を目指しております。
いわば、せいぜい「幕下付け出し」でデビューしたばかりの力士が、言ってることは横綱顔負け、といった状況でしょうか。
しかし、相撲を取ってみれば、実際は横綱にかなわないのであり、そういう意味で、敗戦は仕方がないでしょう。
しかし、横綱を目指すものは、最初から志が違います。
ただ「勝てばいい」とばかりに、姑息な技は使いません。
堂々と、ただ押し、突き、寄り、という王道を歩むのみです。
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