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The Rev. Tesshu Shaku, chief priest of Nyoraiji Temple, a Jodo Shinshu (True Pure Land sect of Buddhism) temple in Ikeda City, Japan

Buddhism is called a religion with no god. So we don’t think God caused this, according to the Buddhist way of thinking. We think of the law of cause and effect, searching for a cause. It is the same approach as science. The cause of this earthquake is the friction between the North American plate and the Pacific plate.

Finding faith amid disaster – CNN Belief Blog – CNN.com Blogs

仏教は無神論とは驚きです。
このご住職は、この世を超えたあの世(霊界)があることは信じているのでしょうか。
もし信じていないのならば、宗教としては自殺でしょう。それで死者を慰める葬儀や法事などをしているのならば、詐欺罪に当たるのではないでしょうか（もっとも、それは遺族の慰めのためにやっているのだと強弁するかもしれませんが）。

それともあの世は信じるが、神や仏は信じないというなら、あの世に還られた仏陀・釈尊やイエス・キリストは、どこで何をしているとお考えなのでしょうか。
これまた宗教、ないし仏教としては自殺行為でしょう。

仏教僧侶で無神論やあの世はないと説く方は意外と多いようです。
宗教家、仏教の僧侶が無神論を説くなどということは、日本の戦後の宗教を軽んずる態度、唯物論の蔓延はここに極まれり、という感があります。

”原因結果の法則”(the laws of cause and effect)を重視する立場をとるといい、科学と同じアプローチをとる(the same approach as science)といい、今回の地震の原因を単に北アメリカのプレートと太平洋プレートとの摩擦(The cause of this earthquake is the friction between the North American plate and the Pacific plate)だとするならば、唯物論的な科学と変わらりません。

神仏や霊界、心の世界も含めての”原因結果の法則”に依れば（これこそが真に科学的アプローチだと思うのですが）、地震のもととなったプレートの摩擦だとして、そのプレートを動かした主体があるはずです。
その主体こそが神仏の意志であり、神仏にそうした判断をさせるのが、地上の人間たちの過てる想念の集合と考えられます。

その責任の大半は、為政者、国家のリーダーにあります。
為政者の過った考え方、判断によって、天変地異や外冦などの国難が招来されるということは古来より言われていることではありますが、現代では迷信のように考えられています。
しかし、これこそが、戦後、宗教排除してきた考えの極致ではないでしょうか。

仏教にしてもキリスト教にしてもあるいは日本神道にしても2000年以上続いています。
単なる迷信が、そんなに続くものでしょうか？

少なくとも人知を超えた大災害を通して、人は謙虚になり、人間を超えた超越的存在に対して心を開くようになります。

被災された方々の苦しみ・悲しみは察するに余りあり、心からお見舞い申し上げますとともに、一日も早い復興を祈念するものでありますが、改めて宗教、あるいは宗教政党の意義を訴えておきたいと思います。

宗教としては、物質的な復興の手助けだけでなく、精神的な側面からも復興をサポートすることができます。

死は永遠の別れではありません。
この世は魂の学校であり、この世での修行を終えた魂はまた本来の住処である霊界へと還っていきます。
また、この世で経験したことは万に一つの無駄もありません。すべて魂の糧とすることができます。

葬儀や法事は、決して生者への慰めのためにだけ行うものではなく、亡くなった霊をあの世へと渡らせ、さらには極楽浄土へと昇らせる導きのために行うものであることを改めて確認させていただきたいと思います。

言うまでもなく、尖閣諸島は日本固有の領土である。
中国漁船の領海侵犯、中国側の恫喝とも思える態度、対する日本政府の対応を見ていて、ナチスドイツのスデーテンラント掠取を想起した。

1938年、オーストリアを併合したヒトラーは、チェコスロバキアの領土であったスデーテンラントの割譲を要求、ヨーロッパ全土に澎湃たるパシフィズムのなか、ミュンヘン会談においてイギリス、フランス、イタリアの列強は、戦争を忌避するあまりその要求を受け入れた。
ヨーロッパが戦争に巻き込まれることなく、平和が守られたと喜んだのも束の間、翌年、チェコスロバキアはドイツに併合された。
そしてその年の9月、ドイツはポーランド侵攻、第2次世界大戦へと突入していった。

尖閣諸島をスデーテンラントになぞらえれば、日本の運命はかつてのチェコスロバキアと同じ運命となってもおかしくない。

ここで注意すべきは、当時、領土の割譲は列強同士の会議により決定され、当事者であるチェコスロバキアは、ひと言の発言権もなかったということである。
当時のパワーポリティクスのなかでは、列強の意志のみが、正義、とまではいわないまでも、秩序維持の条件であったからだ。

もちろん、現代の日本は、当時のチェコスロバキアのような立場にはないし、現代において、世界は当事者の意見は無視して列強の意志のみで決まっていくわけではない。
日本は自らの意志によって、自らの進むべき方途を選択できる立場にある。
日米安全保障条約により、軍事的にはアメリカにかなりの部分依存しているとはいえ、我が国は独立国であり、その経済規模からいっても大国といってよい。

にもかかわらず、尖閣諸島は日本の固有の領土である、ということを闡明しない態度は、自らその立場とその権利を放棄していると受け取られても仕方がないではないか。
このブログでも何度か言ってきたことであるが、｢権利の上に眠るものは保護されない｣のだ。

日本的に、みなまで言わなくてもわかってくれるだろう、という態度では済まされない。
言うべきことは言い、主張すべきことは主張すべきであるし、意思決定すべきことは断固として意思決定しなければならない。

明らかに中国側は、事実上日本の首相を決める、民主党代表選のこの時期を狙ってこうした騒動を起こしているように見える。
そして、日本側の反応を見ようとしているのだ。
日本がさほど騒がなければ、悠々と、なしくずしに実効支配するだろう。
そして、日本がそれほど騒がないと知ったらそれに味をしめ、次々と島を獲り、沖縄本島、九州、そして本州へと攻め上ってくることは、国防上十分想定しておかなければならないことだろう。

本来、こうした領土・領海の侵犯に関する問題はわが国の国論が沸騰するような大事件であり、一政党の代表選などよりはるかに優先順位が高いはずである。
この点、政府･与党の対応は非常に遅く、弱腰でもある。民主党代表選においても、あえて触れないように見える。マスメディアの取り上げ方も不十分である。日本という国が滅びてから反省しても遅すぎるのだ。

日本政府、および、日本国民は、はっきりと、｢尖閣諸島は、日本固有の領土である｣ということ、そして、この事実を守りぬくという決意を、表明する必要がある。

日本は周囲を海に囲まれ、さほど外冦に遭うことがなかった。
そのこと自体は国防上の長所ではあったが、それで守られていたがゆえに、危機感を抱きにくいという面がある。
強みと弱みは表裏一体である。

いま、わたしたち日本人は、明確に危機感を持つ必要がある。
国家存亡の危機の淵に、本当に立たされているのだ。

かつて長州が無謀にも米英仏蘭の4カ国連合艦隊と戦い、当然のことながらボロ負けしたあと、講和会議において全権大使・高杉晋作は、彦島の租借を、敗者の側でありながら毅然とした態度で、断固として拒絶した。
尖閣諸島の問題について、日本は戦争をして負けたわけではない。
中国側に譲歩すべき理由は何もない。
しかし、万一、譲歩してしまった場合は、租借などではなく、永久に割譲してしまうことになる。のみならず、中国の植民地、あるいは属国化し、日本という国そのものが消えてなくなる危険性をはらんでいるのだ。

どうか、この国家存亡の危機に、一人でも多くの日本人が気付き、目覚めていただきたいと心から願います。
そして、「尖閣諸島は、日本固有の領土であり、他国に割譲するなどということは断じてあり得ない。また、我が国固有の領土を侵略するような行為は、断じて許さない｣ということを、明確に、メッセージとして発信する必要があります。

わたしは微力ながら、幸福実現党に集う数多の草莽の志士たちと共に、祖国の平和と安全を守るために、全力を尽くすことを誓います。